東証REIT指数とは、インフラファンドを除くJ-リートの全銘柄に投資可能な指数

J-REITに投資する際には個別銘柄という選択肢もありますが、分散性を考えた時には多数の銘柄に投資する必要があります。

その分散性という視点において最も有効に投資する方法は、「東証リート指数」というインデックスを用いた投資信託やETFを購入する事です。これによってJ-REITの多数銘柄に投資が可能となるのです。

東証リート指数とは

東証市場に上場するインフラファンドを除くJ-REIT全銘柄を対象とし、時価総額加重型を用いているインデックスとなります。また時価総額加重型となりますので、時価総額が高い銘柄ほど比率が高くなりやすい特性を持ちます。

これによって、2019年3月29日時点では約61銘柄に投資することが可能となりますので、分散性としては十分と言えます。なお銘柄数は新規上場や廃止によって変動します。

この指数を参照することによって、J-REIT市場の状況が分かるほどの指数です。これはJ-REIT市場自体は市場規模が小さく、東証一部の全銘柄に投資可能なTOPIXと比較して、時価総額で約46分の1くらいの規模しかないためです。

ちなみにインフラファンドが含まれないことについては、不動産によって利益を出すという観点よりも、太陽光等の発電によって利益を出す事業であるため、諸々の性質の違いから東証リート指数に含まれないことはアリだと思っています。

分配金利回りとしては低くなるが、分散性においては優秀である

このインデックスを用いて投資するにはETFか投資信託を購入する必要がありますが、個別銘柄と比較すると分配金利回りはどうしても低くなってしまいます。これは分散性という視点もありますが、ファンドを介すという理由もあります。

Jリート個別株の分配金利回りは高いもので4~6%ありますが、東証リート指数を用いた金融商品では3%付近となってしまうため、少々物足りなく感じるところはあります。

しかしこういったインデックスを用いて投資する利点としては、この指数が廃止されるか、購入したETFや投資信託が償還されない限りは、かなりの長期で保有することが可能となることが挙げられます。

10~20年という長期保有の際に、個別銘柄では上場廃止という可能性も出てきてしまう事が挙げられます。これはリセッション時や、個別銘柄の運用において致命的なミスが生じた場合が考えられます。

ですがインフラファンドを除くJ-REIT全銘柄に投資している東証リート指数は上場廃止の可能性が低く、また分散性という強みから、J-REITに投資する際には最優先でオススメ可能な指数だと考えます。


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