【日本ETF・1659】iシェアーズ 米国リート ETFの評価-米国REITの詰め合わせセット

今回のブログ記事は、東証にて購入可能なiシェアーズ 米国リート ETFの私的評価を記載して行きます。

以下より内容を記載していきます。なお、本記事の情報は2019年4月18日時点での情報となります。




基本情報

対象インデックス FTSE Nareit Equity REITs インデックス(TTM 円建て)
コード 1659
構成銘柄数 1銘柄(ETFで保有する銘柄は159)
分配金利回り 約3.92%
純資産 21億円
信託報酬 0.20%
分配頻度(確定月) 年4回(2月、5月、8月、11月)

使用するインデックスは米国リート関連銘柄を投資対象としているため、米国不動産に投資可能なETFとなります。

また構成銘柄数は1となっていますが、これは米国ETFのUSRTのみを購入しているためです。同じiシェアーズのシリーズをTTM円建てで購入することにより、この商品を構成しています。

信託報酬としては0.2%ですが、東証で米国ETFのUSRTを購入可能と考えれば十分に安いと言える程です。

分配金利回りについては不動産ということもあって3.92%と高い数値です。なお分配頻度は年4回であり、2月、5月、8月、11月に設定されています。

上位10銘柄

銘柄 比率
サイモン・プロパティ 6.19%
プロロジス・リート 5.12%
エクイニクス・リート 4.19%
パブリック・ストレージ・リート 3.64%
ウェルタワー 3.04%
アバロンベイ・コミュニティ・リート 3.03%
エクイティ・レジテンシャル・リート 3.02%
デジタルリアリティ・トラスト・リート 2.77%
ベンタス・リート 2.35%
ボストンプロパティーズ・リート 2.30%

全体的な所感としては、米国不動産銘柄でも有名どころといいますか、とにかく大型銘柄の詰め合わせとなっています。

特に1位のサイモン・プロパティは米国でも上位に来るREIT銘柄であり、主にショッピングセンターなどを保有しています。ただしアメリカだけなく日本等にも物件を所有しており、実はその活動範囲は国際的な所があります。

なおプロロジス・リートは物流を主体としていますが、米国だけでなく欧州・日本と中国・南アメリカにも物件を多く所有しています。

セクター構成

セクター 比率
不動産 99.73%

米国不動産の指数だけあって、ブレが無いほどの比率です。残りの0.27%は、先物と現金等です。




トータルリターン

この1659は設定日が2017年9月27日と上場してから間もないETFであるため、トータルリターンが1年分しかありません。そのため投資対象であるUSRTのトータルリターンを確認していきましょう。

ただし注意点として、米国ETFであるため為替の影響を考慮していないということをご留意ください。

リターン(年率)
1年 3年 5年 10年
20.84% 6.17% 9.04% 17.22%

上記は年率であるため、下落する年も、上昇する年も含んでの結果です。なお全体的に年数によって数値にバラつきがありますが、これは基準点の問題です。

1年リターンではとんでもない数値となっているため参考になりませんが、3年と5年ではリアルな数値となっているのではないかと考えます。景気の良い時でおおよそでこれ程のリターンが見込める位の考えで良いでしょう。

ちなみに10年のリターンが恐ろしい数値なのは、リーマンショック後の全体的に価格が下落基調であった期間を基準点としているためです。そのためこの10年リターンは参考になりづらいと見るべきです。

ただしこの10年間については米国の低金利が続いた期間でもあるため、リートには優位な状態が続いていました。この様なこともあって、今後のリターンは慎重に見る位のスタンスで行くべきです。

総括

東証でUSRTを購入できるという意味では、かなりの良ETFだと言えます。

リート系という事もあり配当金が高く、インカムを狙っていくのが主体となる可能性が高いため、このiシェアーズ 米国リート ETF自体の償還を考慮に入れなければ長期的に持っておくのも悪くはないかもしれません。

ただし不動産というアセットであるため、景気後退時にはかなりの痛手を負う銘柄だと推測されます。また円建てETFであるため為替リスクがあることを忘れてはならず、米国が景気後退となった場合は相当な下落も想定に入れておいた方が良いかもしれません。

もし米国ETFのリート関連銘柄を保有していないのであれば、多くても5%以内で収めて保有するなどの制御を行い、ポートフォリオの隅にトッピングとして置いておくような銘柄という認識です。

終わりに

月並みではありますが、投資は政治・経済に大きく左右される先の見通しが極めて困難で混沌とした世界であるため、確証が得られません。そのため投資は自己責任でお願いしてしまうことをご容赦ください。


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